英語を制する者が大学入試を制す⁉チャンスを広げる「英語外部検定試験の入試活用」近年、多くの大学・短大で増加傾向にある英語外部検定試験の入試活用。しかし、先生方から「詳細まで把握できていない」というお声もお聞きします。そこで、その概要と受験生にとってどのようなメリットがあるのかをご紹介します。

本記事の内容をYouTube動画でもご覧いただけます。

英語外部検定試験を入試活用する大学・短大は、2023年度入試で519校（※1）。全国の大学・短大の46％にものぼります。ただし、募集単位の割合を見ると22％と、実施している大学の中でも限られた募集単位でのみ活用されています。
ちなみに、2023年度の京都産業大学の総合評価型では、2,647名の合格者のうち、499名が英語外部検定の成績が加味されたことで合格しています。（※2）
つまり、志望校で活用できる募集単位があった場合には、上手に活用すれば受験生にとって有利に働く制度であることがわかります。

※1 一般選抜、学校推薦・総合型選抜の合算
※2 京都産業大学HPより（https://www.kyoto-su.ac.jp/admissions/exam/entrance/method/recommend/index.html）

一般選抜では、「みなし満点化・みなし得点化」というパターンを採用している大学・短大が全体の60％です。これらの大学・短大では、英語外部検定試験で特定の成績を持っていた場合に、満点または一定の得点に相当するとみなされます。そのうえで、大学が独自で実施する試験を免除されたり、入試本番での得点と比較してどちらか高いほうの得点を採用されたりするという仕組みです。そのため、「他の科目の学習時間を増やすことができる」「入試本番の出来に関わらず一定の得点が担保される」など、大きなメリットを得られます。

学校推薦・総合型選抜においては、出願基準として英語外部検定試験が活用されるパターンが全体の40％と最も多く、出願するために一定の得点を持っていることが必須となります。逆に言えば、英語外部検定試験の成績を持っていることで、志望校選択の幅を拡げることができるということです。また、近年、多面的な評価を取り入れる大学・短大が増えてきており、「志望理由書」や「活動報告書」の重要度が高まってきています。下の例のように、検定試験の成績や学習過程を書き込むことができれば、他の受験生と差をつける武器となるでしょう。